今月の医療費、とんでもない額になってる…
貯金が減っていくのに、手続きが難しそうで動けない
うつ病で休職中、ただでさえ不安なのに、お金の悩みまで重なると心が折れそうになりますよね。
「高額療養費制度」という言葉は知っていても、「なんだか難しそう」「うつ病でも使えるの？」と、申請をためらっている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、精神科への入院や、手術などで医療費が急激に高くなった時に使える「高額療養費制度」について、当事者の視点で解説します。
万が一の時のために「これだけ知っておけばOK」というポイントに絞りました。
※通院費を安くしたい方へ
もし、「入院はしていないけど、毎月の通院費や薬代を安くしたい」という場合は、この制度ではなく「自立支援医療」を使います。
以下の記事で詳しく解説しているので、そちらをご覧ください。
高額療養費制度は、うつ病の「入院」でも使える？
結論から言うと、高額療養費制度はうつ病や精神科の通院でももちろん使えます。
この制度は「病気の種類」に関わらず、「ひと月の医療費（保険適用分）」が高額になった人なら誰でも使える制度です。
ただし、うつ病の治療においては以下の点に注意が必要です。
通院だけだと対象外になることも多い
うつ病の治療は「通院」と「投薬」がメインです。
高額療養費制度には「自己負担限度額（これ以上は払わなくていいよ、というライン）」があり、一般的な収入の方で約8万円ほどです。
正直なところ、毎月の精神科通院だけで月8万円を超えることは稀です。
そのため、通院費を安くしたいだけなら、1割負担になる「自立支援医療制度」の方が適している場合が多いです。
こんな時は「高額療養費」の出番！
では、どんな時にこの制度が役立つのでしょうか？
- 精神科に入院した場合（数ヶ月の入院など）
- 他の病気を併発して手術・入院した場合
- 家族の医療費と合算する場合（世帯合算）
「入院」というキーワードが出てきたら、迷わずこの制度を思い出してください。
【入院費の目安】自己負担限度額をざっくり計算する方法
「結局、いくら払えばいいの？」 ここが一番気になりますよね。
高額療養費制度の自己負担限度額は、年齢や収入によって異なります。
細かい計算は複雑なので、ここでは「ざっくりいくらから申請できるか」の目安と、「実際にいくら戻ってくるのか」の計算方法を解説します。
【目安】月額の上限額（69歳以下の方）
「同月（1日から月末まで）」の医療費が対象です！
去年の私の医療費は年間16万円でしたが、1ヶ月単位で見ると3万円以下だったので、残念ながら対象外でした。
【入院が決まったら】手続きを楽にする3つのポイント
高額療養費制度の申請が面倒に感じるのは、主に以下の3つの理由ではないでしょうか。
当事者である私から、そのハードルを下げるためのアドバイスをお伝えします。
1.領収書は「箱に放り込む」だけにする
毎回の通院で溜まる領収書。きっちりファイリングする必要はありません。
「医療費ボックス（空き箱でOK）」を用意して、帰宅したら財布からそこへ放り込む。これだけ徹底してください。
いざ申請する時に「あの領収書がない！」とパニックになるのを防げます。
2. 申請書の「書き方」はカンニングする
申請書には「医療機関名」や「点数」を書く欄がありますが、自分で計算する必要はありません。
病院でもらう「診療報酬明細書（レセプト）」という紙（領収書と一緒にもらう詳しい明細）を横に置いて、そこにある数字を書き写すだけでOKです。
3. 「限度額適用認定証」という魔法のカードを使う
これが一番のおすすめです。
もし入院が決まったら、入院手続きの際に病院の窓口で「限度額認定証を使いたいです」と伝えてみてください。
多くの病院では、マイナンバーカード（または保険証）があれば、その場で確認して適用してくれるケースが増えています。
これなら、一時的に30万円などの大金を用意する必要がなくなります。
高額療養費と併用できる「お得な制度」
精神疾患の治療には、他にも金銭的な負担を減らす制度があります。
高額療養費制度と併用できるものもあるので、知っておいて損はありません。
こちらの記事でも解説しています！
1. 自立支援医療制度（精神通院医療）
通院費が1割負担になる制度です。
高額療養費を使うほどではない毎月の通院には、こちらが必須です。
自立支援医療制度の詳細はこちら！
2. 医療費控除
1年間の医療費が10万円（所得による）を超えた場合、税金が安くなる制度です。
高額療養費で戻ってきたお金は差し引く必要がありますが、それでも申請する価値はあります。
医療費控除の詳細はこちら！
まとめ：制度を知ることは、自分を守ること
高額療養費制度の申請は、正直に言ってめんどくさい手続きです。
それでもまとまった金額が返ってくることは、経済的な負担を軽くするだけでなく安心にもつながります。
特に入院治療があった方は、制度の対象になっている可能性が非常に高いので、ぜひ一度確認してみてください。
今は動くのが難しいかもしれませんが、まずは領収書をまとめることから始めてみませんか？
それだけで、未来の自分が助かるかもしれません。
もし「どの制度を使えばいいか分からない」と迷ったら、制度を比較したこちらの記事に戻って確認してみてくださいね。
他にも、国の支援制度はたくさんあります。
以下の記事で確認してみてくださいね！
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